日本が戦後復興できた理由とは?わかりやすく説明します!
2018.5.12
日本は敗戦したにもかかわらず、復興をとげることができたことは誰でも知っている事実とでしょう。
では、戦後復興できた理由は何だったのでしょうか?戦争に負けたにもかかわらず、経済大国と呼ばれるまでになぜ発展できたのでしょうか?
今さら他の人には聞けない・・・日本が戦後復興できた理由についてわかりやすく説明します。
この記事の目次
日本が戦後復興できた理由とは?
1945年、日本は第2次世界大戦で敗れました。
この戦争では激しい戦闘によって、戦勝国も敗戦国も廃墟化したといわれます。
しかし、戦後焼け野原だった日本はたった20年たらずで復興をとげたのです。
日本が復興ができたいくつかの理由とは
- 終戦時にソ連が大規模介入してくる前だったこと
- 戦後にアメリカとの政府間調停が順調だったこと
- 太平洋圏においては日本列島が極東の基地になり得たこと
- もともと勤勉だった国民性と高水準の技術力を持っていたことに加えて、資源も豊富に注入されたこと
以上のような要因があります。
当時日本は発展段階で、建設や工業などが右肩上がりで上昇しました。
日本が戦後復興できたのは「財閥解体」と「労働組合の結成」が主な理由
日本が戦後に復興できた要因
財閥解体
日本には当時4つの財閥があったんです。
戦争の責任は財閥にもあると考えていて、解体が行われたそうです。
解体によって数百という会社がバラバラになり、自由に競争できるようになりました。
労働組合の結成
1964年に労働組合法が施行されました。
これにより、労働者は団結して低賃金、超過労働などを企業に対して訴えることができるようになったのです。
適正な賃金を得る事が出来るようになり、消費活動も活発になったのです。
日本が戦後復興できた理由を海外はこう見ている
日本は第2次世界大戦に敗戦しました。
この戦争では、戦勝国も敗戦国も激しい戦闘により廃墟と化して、経済的にも大ダメージを受けたのです。
ある海外の国では、もともと工業面で遅れがあったことと、戦後に内戦も起きたために、経済発展は上手く遂げる事が出来ませんでした。
日本が急速に復興をとげた要因には以下のようなことがあると、海外メディアは伝えていました。
- 戦前から世界有数の工業力と技術力があったこと
- 勤勉な国民性で「教育」を重視する国であり、優秀な人材を養成できたこと
日本は1964年には姓開発の鉄道の新幹線を開業し、アジア発となる五輪も開催するなど、わずか20年たらずで大きな復興を遂げたのです。
1950~1980年代までの日本の経済成長について
1945年に終戦した後、1950年から1980年にかけて日本は経済的な成長を遂げてきました。
1960年には池田内閣の下、10年間で国民総生産を26兆円に倍増させるという「国民所得倍増計画」が閣議決定されました。
民間企業では設備投資を積極的に行なって、特に重化学工業を中心として技術革新が行なわれました。
農業も機械化し、貿易も自由化されます。
当時は超がつくほどの円安だったため、資源を輸入し、高い技術力で優秀な製品をつくり輸出するというスタイルをとって輸出大国日本へと成長していくのです。
その結果1968年には国民総生産(GNP)世界第2位にまで成長を遂げます。
1964年には東京オリンピックも開催されました。
そして、1980年代にはバブルへ突入するのです。
1973年には第一次オイルショックが起きて短期間経済は停滞しますが、再び活気を取り戻します。
1985年には円安から一気に円高へと方向転換することになります。
貿易赤字を恐れて、日銀が公定歩合を引き下げるという経済政策をとったことにより金利が下がったので、企業は借金して新事業へ投資を始めます。
こうした背景がありバブル経済がどんどんと膨らんでいったのです。
日本が間接占領となった理由とは?
日本が復興を遂げた要因には、敗戦後に直接占領ではなく間接占領という形を取れた事があります。
このため、日本は統治構造や行政機構をある程度維持できました。
これはとても幸運なことでした。
間接占領が可能になった背景にはいくつか要因があります。
ひとつはポツダム宣言です。
アメリカがポツダム宣言を発して日本に降伏を勧めました。
日本は軍部の強い反対がありましたが、当時の天皇陛下の御意と総理大臣が決断を下しポツダム宣言を受諾します。
もしこれを受諾していなかったら、日本列島全島を破壊・占領する計画だったようです。そうなるとかなり厳しい戦後になっていた事が想像できます。
もう一つの要因は日本軍を研究していた准将がいたということです。
この准将は「占領政策を成功させるためには天皇を利用すべきだ」と助言し続けたそうです。
これを真剣に受け止めたマッカーサー将軍が天皇制を維持するために画策しました。
日本国憲法第9条の規定の根底にはこういった背景もあるそうです。
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