商業高校で資格取得可能な種類は？就職に有利な資格5選！

商業高校で資格取得できる種類『簿記実務検定』

進路決定にも役に立つということで「簿記」の資格をまず取得させている商業高校は多いでしょう。

簿記の資格を持っていれば、経理事務関係の職種を希望する生徒にとっては有利になります。

一般的に「簿記」とは、会社で行われている取引を一定のルールに従って帳簿に記録して、一定の報告書（財務諸表）の形にまとめます。そして利益の金額や所有する財産の状態などの情報を企業の内外に提供するためのものと位置づけられています。

簿記を学習すれば、その会社の経営状態を分析することもできるので、経営管理能力も身に付けることができるのです。

簿記で作成した報告書は、税金を計算する上でも利用できます。会社に取って大切なものなのです。

簿記実務検定は1～3級（1級は会計と原価計算の2つの科目に合格した場合）まであります。年に2回試験が実施されています。

商業高校で資格が取れる種類『情報処理検定』

筆記試験がなく、技能が中心となる『情報処理検定』。文部科学省が後援しています。

コンピューターの基本的技能に関する試験となっています。
その試験の種類は

• 日本語ワープロ
• 表計算
• ホームページ作成
• 日本語パソコンスピード
  などとなっています。

年に4回試験が実施されています。1年間で24万人以上が受験している人気資格です。

試験は1～4級まで区分されていますが、どの級からでも受けることができます。合格は100点満点中80点以上、高校生が情報処理検定に合格した場合は大学などへ進学する場合に優遇されます。

この資格を取得するためには、問題集で勉強しましょう。

高校生であれば情報処理検定の取得によって就職にも有利となるのですが、社会人の場合はそれほど有利とはなりません。

情報処理検定に合格後は、さらに上の国家資格「情報処理技術者試験」合格を目指しましょう。

商業高校で資格が取れる種類『英語検定』

商業高校に通っていても、英語に関する検定も受験しておいた方がよいでしょう。

小学校から英語教育が始まるくらい、いろいろな場面で英語力が求められるようになっています。英語を話すことができれば、より就職にも有利になるでしょう。

英語に関する検定と言えば「ＴＯＥＦＬ」「英検」「ＴＯＥＩＣ」の3つでしょう。その中でも「ＴＯＥＦＬ」（トーフル）は注目されています。

日本人の英語力を向上させるために

• 聞く（リスニング
• 話す（スピーキング）
• 読む（リーディング）
• 書く（ライティング）

の4技能を評価していくという方針になっています。この4つが英語でもコミュニケーションをするのに必要なのです。

ＴＯＥＦＬは正式には「Ｔｅｓｔ ｏｆ Ｅｎｇｌｉｓｈ ａｓ ａ Ｆｏｒｅｉｇｎ Ｌａｎｇｕａｇｅ」といいます。
日本では英検よりも受験数は少ないのですが、世界では有名で、アメリカなどの大学では、英語能力の証明、入学や推薦入学、奨学金、卒業の基準として利用されているのです。

そのスコアを提出することによって、海外でも英語能力がどのくらいあるのかを証明することができます。

『ワープロ実務検定』も役立つ資格

『ワープロ実務検定』はワープロを打つ実技試験だけではなく、漢字や常識力に関する筆記試験もあります。

文字を早く打つスピードも大切で、1級になると、ブラインドタッチができるくらいのスピードがないと合格できないでしょう。

試験区分は4級から初段までありますが、試験時間は共通で「速度」は10分、「文書作成」は20分となっています。

4級取得のために求められる合格文字数は200文字以上、合格点数は80点（どの級でも）となっています。

3級になると300文字以上、準2級は400文字以上、2級は500文字以上、準1級は600文字以上、1級は700文字以上を目標としなくてはいけません。

ミスした場合は1つのミスにつき2点減点となります。

漢字含有率も決まっていて、4級・3級であれば23～26%ですが準2級から上がってきます。1級ともなると25～35%となります。

『商業経済検定』も就職に有利

『商業経済検定』は比較的難易度がやや低めで、商業高校の生徒や卒業生が多く受験しています。

その内容は、物流・経済・金融など経済社会において必要な一般的な知識だけではなく、経営活動に必要な知識、経済活動に関わる法律などに関する知識を認定する資格となっています。

科目は「商品と流通」「マーケティング」「経済活動と法」「国際ビジネス」があり、そのうちの2科目に合格すると1級となり、1科目だけ合格した場合が2級となります。

この資格を持つことによっても就職に有利となりますが、簿記と同様経理関係の仕事をした人におすすめです。両方とも持っていれば、より有利となるでしょう。

この資格を持っていることによって、予算編成、現金の収支や決済などの仕事を担当することになるでしょう。