原付と自転車。あなたはどっち派？比較の結果！

原付と自転車のどっちがいいか？まずは自転車のメリット！

維持費が安い

自転車は本体を買ってしまえば維持費がほとんどかかりません。

任意保険に入る場合は少々必要ですが、原付や自動車ほどではありません。自動車や他の生命保険に入っている方であれば特約などでカバーできる場合もあるようなので確認しておくといいでしょう。

自転車の維持費としてかかるものは、タイヤがパンクした場合やブレーキの調整、チェーンのメンテナンス、その他壊れた部品の交換などです。

メンテナンスをしっかり行えば多少はかかりますが、そんなに頻度が高いものではありません。

駅の自転車置き場を利用できる

駅前には自転車駐輪場があります。50ｃｃまでの原付や125ｃｃまでOKの駐輪場もありますが、原付不可の場所もあります。

原付だと駐車する場合にも気を使いますが、自転車は気軽に利用できるのが良いですね。

電動自転車か？原付バイクか？どっちが良い？

電動自転車と原付バイクはどっちが便利？

電動アシスト自転車と原動機付き自転車、どちらを選ぶとしたらどちらがよいでしょう。

原付の場合は免許が必要ですし、運転時に携帯しなければいけません。

交通ルールも二段階右折やヘルメットの義務、スリッパの禁止、一方通行など厳守しなければなりません。

また大きな事故も起こしやすくなります。

電動アシスト自転車は免許も不要で、一方通行も関係ありませんし、服装にルールもありません。

以上のことから、近所を移動するだけなら、原付よりも電動アシスト自転車の方が便利でしょう。

費用面では、電動アシスト自転車のバッテリーが高いと言われますが、これは普通の自転車との比較の話です。

逆に原付の場合はガソリンがないと走れないので、ガソリンを補給する必要があり、どうしても維持費がかかってしまいます。

原付と自転車のどっちがいいかを比較！

免許の必要性

電動自転車

アシストタイプの電動自転車に免許は必要ありません。自分でこぐことを前提に、それを電力でサポートしてくれます。

原付バイク

原付バイクに乗るには免許が必要です。排気量50ｃｃまでの原付バイクは原付バイク免許、排気量125ｃｃまでのものは普通自動二輪の免許が必要になります。

免許は16歳から取得可能で、50ｃｃの免許取得にかかる費用は受験料、交付手数料、講習料などを合わせて8000円程度だといわれています。

車両本体価格

電動自転車

電動自転車の価格はメーカーや仕様によって異なりますが、多くのものが新車で５～10万円ほどのようです。国内メーカーが主力となっているので、安心感もあります。

原付バイク

中古バイクであれば、安いものは３万円程度で手に入りますが、新車の場合は40万円ほどと、価格の幅がかなり広くなります。

安く手に入れることもできますが、状態や装備を考えると一概に安いほうがよいとは言えません。

相場は20万円前後のようです。

主な移動距離

• 5キロ以下　自転車か電動アシスト自転車がおすすめ
• 10キロ以下　電動アシスト自転車でも可能だが、原付の方がおすすめ

まとめ

以上を踏まえ、どちらを選択するかは、使用する範囲や距離によって決めるのが一般的です。

信号の多い街では電動自転車に、長めの移動距離や時間短縮には原付などのバイクに利点があります。

応用が利くのは原付バイクなので、利用する範囲が限定的で明らかな場合は電動アシスト自転車を、中長距離や遠出を想定している場合は原付以上のバイクを購入するのが合理的です。

スポーツ自転車と原付バイクはどっちが速いと思いますか？

ロードバイクは、人力の乗り物で一番速いと言われています。

パワーメーターをロードバイクにつけて私が河川敷を走っているときの話ですが、同じパワー（数値）で走っていても、追い風か向かい風かで、その速度は10km以上違います。

風向きによるスピードの違いは、同じコースを往復するとはっきりとその差を感じることができます。本人のコンディションではなく、風の影響だけで速度が全く違うのです。

ロードバイクは、元々は競技用の自転車のため、速度が上がるよう車体は軽く、車輪は半径が大きく細くなっています。

舗装された道でのは、一般人でも時速約40kmと、自動車並みの速さを出すことができます。

しかし、街中を自動車並みのスピードで走ることはとても危険なため、街中では時速20～30kmほどに抑えましょう。

50cc以下の原付バイクの場合は、時速30kmが法定の最高速度として定められているので、時速30km以上で走行することは認められていません。

従って、スポーツ自転車で40km/h出してしまうと、自転車のほうが早いことになってしまいます。

自転車でも事故にあった時の対処法

最近、自転車による歩行者のひき逃げ事件が社会問題となっています。

もしも事故にあったら、絶対に警察を呼びましょう。

「示談で済ませませんか？」ともちかけてくる加害者もいますが、「後で振り込むので口座を教えてください」と言いながらも示談金すら払わないケースもあるため、やはり警察に連絡して事故を記録することが大切です。

また、怪我の程度に関係なく救急車も絶対に呼ぶべきです。

事故には人身事故と物損事故の２種類があります。

• 人身事故　死傷者が出た場合
• 物損事故　怪我人が出ず、自動車や建物などの損壊で済む場合

怪我の有無によっていずれかに分けられるのですが、軽い怪我だからと物損事故扱いにして後悔するケースもあるので注意して下さい。

人身事故にすべき理由

人身事故の場合は自賠責保険から120万円まで受け取れるのに対し、物損事故の場合は自賠責保険に賠償請求ができず、また加害者は刑事処分も行政処分も受けません。

そのため、物損事故扱いになれば示談金すら被害者に支払わずに済む可能性があります。
きちんと人身事故扱いにすることで加害者に罪の意識を持たせ、保障を受けることが大切です。