大学の事務員としての就職は非常に狭き門と考えるべし

大学の事務員として就職するのに特別な資格は必要ない

大学の事務員として働く場合、国家資格は必要ありません。大学によって教養試験や面接などの試験の基準は違いますが、総合的に判断されて採用されます。

しかし、持っていると役に立つ資格はあるので、大学の事務員として働きたいという強い意志があるのであれば、以下の資格を取得しておきましょう。

TOEICなどの語学の資格

どこの大学でもたくさんの留学生を受け入れるようになってきています。そのため、語学が必要になります。

大学の事務員として働くことになると、留学生のサポートをする機会も多くなるでしょう。留学生の中には、まだ日本に来て日が浅く、日本語を全く話せないという学生もいるでしょう。

そんな時に役に立つのが英語力です。学生のうちから英語の勉強をしっかりとしておくだけではなく、TOEICなどで高得点を取っていると採用にも有利になるかもしれません。もちろん仕事している上でも役に立ちます。

パソコンスキルに関する資格

大学の事務員として働くことになると、WordやExcel、Power Pointなどのパソコンスキルも持っていた方が良いでしょう。会議用の資料を作る時などに役に立ちます。

大学事務職員としての就職。門戸は開かれているが狭き門

大学事務職員として就職することはかなり難しい、大学職員は崇高・・・。とも言われているようですが、そんな難しいものではありません。基本的には誰でもできる仕事の一つと言えるでしょう。

一般の事務員とは仕事の内容が少し違うかもしれませんが、トレーニングをすれば誰にでもできる職業です。ハローワークなどでも仕事の紹介を受けることはできるでしょう。

しかし、国立大学法人職員となると話は別です。国立大学は法人化されたため国家公務員ではなくなりました。しかし試験は、北海道から九州まで7地区に分けて実施されています。

公務員試験までは難しくないかもしれませんが、その年によって採用人数も決まっています。そのため誰でもできる仕事ですが、必ず採用とはならないと言えるでしょう。

大学職員は就職してから事務員やその他に配属が決まることが多い

大学職員の募集の段階では、どの部署に配属になるか、どんな仕事の担当になるのか決まっていません。採用後にその人の適正に合わせて決定するとしているようです。

大学職員になりたいのであれば、面接の時にアピールしましょう。採用担当者に「この人はこの部署に向いている。」「この部署に配属すれば、活躍してくれるだろう。」と思わせるようにするのです。

学生の支援をする部署を希望するのであれば、「キャリアカウンセラー」や「心理カウンセラー」の資格があると採用に有利になるかもしれません。なぜなら、就職に関する相談に乗ったり、学生の悩みを聞くような機会が多くなるかもしれないからです。

会計に関する部署を希望するのであれば、「簿記検定」を持っていた方がよいでしょう。できれば2級を目指しましょう。

留学生に関する部署を希望するのであれば、英語力など語学力を磨いておきましょう。英検などの資格を持っていると有利になるかもしれません。

大学事務員として就職するのは、かなりの高倍率

新卒者にとっても狭き門である大学事務員ですが、中途採用となるとさらに狭き門となります。

大学職員の募集は、ポストに空きがある時のみです。退職者が出た場合などしか行われないのです。

一度に何人もの欠員が出ることはほとんどないでしょう。1回の募集人数は、多くても10名弱ぐらいと考えられます。そのため、倍率も100倍以上になることもめずらしくありません。

大学職員の中途採用を狙うのであれば、まずは求人のチェックを常に行うようにしましょう。情報を逃さないようにするのです。大学の公式ホームページでも公開されていることもあります。転職サイトと合わせてチェックしましょう。

一つの大学だけ狙うのではなく、複数の大学そして他の民間企業も考えておいた方が良いでしょう。受かればラッキーくらいの感覚でいましょう。

大学事務員には既婚女性も多く在籍しており安定した職場

大学職員として働いている人に話を聞いてみると、すべて正規の職員というわけでなないようです。半数近くの人が契約職員として働いているようです。

しかし、仕事の内容はほとんど変わりません。正職員と契約職員の違いは見た目にはまったくわからないでしょう。

一般企業で働いている人よりも大学職員の方が、真面目な人が多いという印象もあるようです。規律正しく、時間も守るといったような人が多いとか・・・。

大学で働いている人の性別を見ると、男性よりも女性の方が多いようです。契約職員が多いということが理由の一つなのかもしれません。契約雇用なので、契約期間も決まっているでしょう。そのため、女性の方が対応できるとも言えます。女性の既婚者の人や子供がいるという人も契約職員の中にはたくさんいるようです。